日本企業のDX成功率は16%のみ。成功の鍵は「人」にあり。
日本企業のDX成功率は低い
マッキンゼーは2020年9月に「デジタル革命の本質」と題したレポートを発表した。同レポートでは、日本企業のDX成功率はわずか16%であると述べられている。またDX（デジタル革命）に限らない企業改革（トランスフォーメーション）の成功率は30%であることから、DXの成功がいかに難しいことかわかる。
（参考）DXの欧州事例1： Audiのショールーム改革（Audi City）
（参考）DXの欧州事例2： DHLのC2Cプラットフォーム（MyWays）
デジタル革命の障壁は「人・組織」
マッキンゼーが実施した2,135名の経営者へのインタビューの結果では、以下のとおり「人・組織」ということが判明した。
デジタル革命に関する上位4つの回答
- シニアマネジメントのフォーカスと文化（36%）
- デジタル・テクノロジーの理解不足（26%）
- 人材の欠如（25%）
- 組織（24%）
残りの回答
- ITインフラの欠如（23%）
- 資金の欠如（21%）
- 柔軟性に欠けるビジネスプロセス（19%）
- デジタルと渋滞との対立（18%）
- データの欠如（13%）
- シニア層のサポートの欠如（12%）
このように、DXの主な課題は技術的なものではなく、経営者のデジタルへの理解度、企業文化やデジタル人材の不足といった、人・組織にまつわる要因が上位にあがっ てきている。
企業改革に重要なのは「人・組織」
DX（デジタルトランスフォーメーション）に限らず、企業改革（トランスフォーメション）で重要なことは、「経営トップをはじめ、キーパーソンを巻き込みながら人と組織を改革すること」である。
両方とも「人・組織」が重要であることには変わりはない。違いは、デジタルトランスフォーメションではビジネスへの理解だけでなく、「 ITへの深い理解/洞察」が必要とされることである。
ITが急速に発展したのはここ10-15年のことであるため、もちろん現在の経営層はデジタルネイティブ世代でない。ここがデジタルトランスフォーメションが通常のトランスフォーメションよりも難易度が高い理由である。故に、DXを成功させたいならば、まずは経営者に「 ITへの深い理解/洞察」を助言することが可能な優秀な若手を側近につけることも一つの手であると考える。
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